雑巾がけ
子どもの頃、学校やお寺で雑巾がけをしましたよね
木の床を雑巾がけをしながら端から端まで競争したものです
けっこう大変なんですよね～
どうして、急に雑巾がけを思い出したかといいますと、新築を大分で建てた友人が妊娠中に、雑巾がけをすると安産になると聞いてさっそく、雑巾をぎゅっと絞ってリビングの雑巾がけをしていたところ、だんな様から雑巾がけはやめてくれとクレームがきたそうです
天然無垢の木を使った床は、水に弱いし蜜蝋ワックスを塗っているので雑巾がけの必要は無いというのです
せっかくの蜜蝋ワックスがおちてしまうということで、雑巾がけはできなくなってしまいました
我が家も同じ無垢の木に蜜蝋ワックスです、ということは雑巾がけをしてはいけないのですね…
知らなかった～
子どもがこぼした水をゴシゴシ拭いているけど大丈夫かしら？
そういえばウチのだんな様、どんな小さな水滴も見逃さず、拭いて回っていたけれど、我が家の床が水に弱いからだったのね
小さい男だなぁ～って思っていました(笑)
木の床は雑巾がけをするものだと思っていましたが、素材によってお手入れの仕方が違うのですね…
友人はその後、子どもと家とどっちが大事なのよ！っと喧嘩をしたあと、無事に元気な赤ちゃんを産みましたが、未だに雑巾がけをしていればもっと安産だったはずだと言い張っていました(笑)
面倒臭がりの私にいわせると雑巾がけしなくていいなんてラッキー♪ですけどね
フローリングだと水に弱いから気をつけなければならないと思っていたけれど無垢でもやっぱり気をつけないといけない・・・んでしょうか？
住宅を造り上げる会社
住宅を造る会社の種類についてなのですが、3種類あります。
ハウスメーカーと工務店に設計事務所です。
どこに頼むといいというわけではありません。
それぞれにいいところがあって、人によって頼みたいところが違ってくるはずです。
特徴を見てみることで頼んでみたいと思うところに頼めばいいでしょう。
ハウスメーカーの注文住宅は高品質で高価格です。
ハウスメーカーは年間に多くの住宅を造り上げています。
そのためノウハウなどを蓄積していっているので、住宅の質も日々向上していっています。
高品質なのはうれしいですが高価格というのが気になるところです。
高価格なのはある程度は仕方ありません。
こういった大きいところはCMをつかって宣伝もしていますし、サービスを充実させるために多様な人材を雇っています。
お客さんに見てもらうための住宅としてモデルハウスと呼ばれるものを用意しています。
これらを用意するためにはお金が必要ですがそのためには注文住宅などを造って利益を出すしかありません。ですから値段を高くする必要があるのです。
それに比べると工務店ではそのようなことをしていないので同じ住宅づくりをしたとしても値段は安くなります。
ただし工務店は数がとても多く、どこに頼むのがいいのかが悩ましいところなのです。
工務店で佐賀に住宅を建ててもらった友人は地域でどれくらい評判なのかを目安にして探していました。インターネット上での評価やクチコミなどを頼りにして2,3社に絞り込んで行ってみて話を聞き選んだそうです。
設計事務所はデザインに優れています。
デザインにこだわりがあるのなら設計事務所に行ってみるのがいいでしょう。
工事をする会社ではないので工事をする会社の値段に設計料などが加わってくることになります。
目的に合わせた依頼先にするようにしましょう。
不動産取得税など
念願のマイホームを購入してからも税金などで出費が必要になってきます。
必要な費用として不動産取得税、固定資産税、都市計画税があります。
不動産取得税というのは土地の購入や建物を建築するために必要なのですが、納税する相手は購入した不動産がある都道府県です。
不動産取得税の標準税率は4%なのですが平成18年4月1日から平成24年3月31日までの間に住宅などの取得が行われた場合は標準税率が3%になります。
他に条件を満たすことによっても減額措置があります。
不動産取得税は取得時に１回支払うだけで大丈夫ですが、他の２つは毎年支払う必要があります。
固定資産税は固有の資産を持っている人に対して課されます。納税する相手はその固定資産がある市町村です。
賦課期日（１月１日）に固定資産を所有していると納税の義務が生じます。
固定資産の1.4%が納税額となります。これも一定の条件を満たすことで納税額を減らすことができます。
都市計画税は土地や建物を市街化区域に所有している人に課せられる税金です。
課税標準額は0.3%で固定資産税と一緒に徴収されます。
これも一定の条件を満たすことによって減額措置があります。
団体信用生命保険料も住宅を購入してからも払っていかなければいけないお金の中に入りますが、基本的に住宅ローンの中に組みこまれていることがほとんどです。
マイホームを購入後には住宅ローン以外にも出費があるのでそこを良く考えてお金を貯めていきましょう。
住宅ローンの融資先
住宅ローンを大きく分けると公的な融資と民間のローンがあります。
住宅ローンには保証料などの諸費用がかかります。
諸費用だけでもかなりしますので、どのような諸費用があって安くなるものがないのかなど気になると思います。
住宅ローンの諸費用の中でもローン保証料というものがあります。ローン保証料が諸費用の中でも一番お金がかかるのです。
ローン保証料は保証人に保証会社がなったときに必要になってくるものです。
保証料の金額は借り入れをしている金額や返済期間などによって変わってきます。
民間の金融機関ではこの保証料が必要なところが多いのですが、住宅金融支援機構のフラット35では保証料が必要ありません。
金銭消費貸借契約のときの契約書に収入印紙が必要になってきます。
契約書に載っている金額によってかかるお金が違います。
団体信用生命保険の保険料があります。
住宅ローンを借りるときはこの団体信用生命保険に加入しなければいけないことがほとんどです。
団体信用生命保険に加入していれば住宅ローン返済を加入者が死んだときにしなくても良くなります。
大分で注文住宅を購入した親友も団体信用生命保険に加入しました。
他の生命保険よりも保険料が安く、何かあったときのために入っておくべきだと思ったそうです。
他に火災保険料、抵当権設定登記のときにかかるお金、融資の事務手数料などが必要になってきます。
諸費用は住宅購入費用の10%程度必要だといわれています。
防犯対策
住宅に住んでいると恐いのが泥棒です。
いつどんなときに入ってくるのか、どのような進入方法が多いのか、対策についてなど書いていきます。
泥棒としても狙った家に人がいると困るので、よくあるのがインターホンを押して確認します。
他にポストに新聞などがたまっていたりすると旅行にでも行っているのだろうと考えます。
そういった方法で留守なのかどうかを確認するのです。
ですので玄関前には防犯用のカメラを配置しておくのがいいでしょう。
ポストの新聞はたまらないようにいつからいつまではいないのでその間は新聞の配達をしないでくださいなどと連絡をしておけばいいでしょう。
侵入方法として窓から入ってくることが多いようです。
鍵があるとこらへんの窓ガラスを割りそこから鍵を開けます。
外から住宅が見えやすいようにしておくと、人目があるようになるので防犯効果があります。補助錠をつけることでも対策になります。
泥棒としても5分程度入れない場合は諦めることが多くあります。
昼には防犯カメラの設置など、夜には泥棒ができるだけ入ってこないように踏んだときに音がでるものを庭にまいておくというのもいいでしょう。
健康住宅を大分で建てた友人は防犯のことには結構気を使っているそうです。
マンションでも泥棒被害があります。
マンションはオートロックがあるせいか部屋の鍵を開けていることがあります。
オートロックは入居者が開けたときに一緒に入ってしまえば簡単に破られてしまいます。
開けた人も同じマンションの住人だと思いあまり警戒はしないでしょう。
住まいの希望条件
賃貸のアパートやマンションを借りたり、注文住宅を購入したりするときには希望条件を事前にまとめておくとスムーズに物件探しをすることができたり、理想の住宅を造ったりすることができます。
賃貸でしたら間取りをどうしたいのかや、エアコンはついていなきゃなとか、インターホンを押した人の顔が分かるようにモニターがついてるインターホンがあったほうが安心だなとかいろいろ考え付きます。
希望条件はいろいろ出てくると思いますが、それを全てかなえることは難しいでしょう。そのため、希望条件に優先順位をつける必要があるのです。
優先順位を決めるときにはまず生活の流れを想像してください。イメージをしっかりとすることによって、必要なものとひつようないものをわけることができます。
イメージするときのポイントは実際にそこで暮らしているかのようにイメージをすることです。
大分で不動産を探していた友人も、事前に希望条件を考えて優先順位をつけることで、あまり手間取ることなく物件探しをすることができました。
借りるときには漠然としたイメージではなく明確なイメージを作り出すことによって、迷ったりする必要がなくなるのです。
イメージするときにはどのような設備があるのか、インターネットの賃貸情報サイトや賃貸の情報雑誌などを活用することで調べておくとより具体的にイメージしやすくなります。
しっかりと事前に考えをまとめて、いい部屋をさがすようにするといいでしょう。
住宅ローンの流れ
住宅を購入することを考えるときは住宅ローンはどういった流れで行われているのでしょうか。
住宅ローンの審査をするのは購入しようとしている住宅などの物件が決まったときです。
なぜかというと住宅ローンを貸す金融機関は購入する住宅に抵当権を入れるからです。
抵当権というのは住宅ローンの返済が滞ったときに物件を処分したりすることができる権利です。
つまり購入した住宅は担保になるのです。
審査に通ることで金融機関と金銭消費貸借契約を結びます。
住宅ローンを実際に貸してもらえるのは物件の引渡しのときです。
土地購入をして注文住宅を建てる場合は土地購入をするときに住宅ローンも決定しておかなければいけません。
注文住宅を建てるときには住宅ローンの融資は住宅が完成して引き渡されてからになります。
そのため途中で必要になるお金は自己資金で支払うか、つなぎ融資を利用することになります。
つなぎ融資というのは住宅ローンを申し込んでも住宅が完成するまでは融資してもらえません。
そのために融資がおりるまでの間一時的につなぐための融資になります。新築を大分で建てた私の友人もこのつなぎ融資を利用しました。
途中で着手金などのお金が必要になるためにそれを支払うためにつなぎ融資を利用したそうです。
つなぎ融資をすることで手数料などが必要になってくるのでそこも考えておいたほうがいいでしょう。
住宅会社で手伝ってくれることもあるので利用するといいでしょう。
用途地域による建物
用途地域ごとにどのような建物を建てることができるのかなどを書いていきます。
全ての用途地域にたてることができる建物として派出所、神社、寺院、教会などがあります。
どの地域でも警察官がいないと困ってしまいますので派出所は必要です。
信仰の自由の面からも神社、寺院、教会はどこにでも建てることができるのでしょう。
住宅用の用途地域の中でも準住居地域が一番建てることができる種類が多く、第1種低層住居専用地域が建てることができる種類が少ないです。
第1種低層住居専用地域で建てることができるのが住宅、共同住宅などの住むための建物、兼用住宅で店舗の規模が一定の規模以下の建物、図書館、老人ホーム、学校などがあります。
学校は幼稚園から高等学校までで大学などは建てることができないようになっています。
第1種低層住居専用地域と第2種低層住居専用地域では10mまたは12mの高さの限度が定められています。
都市計画で10mか12mの高さを定めます。
一定の条件を満たしていたり、学校などの建物でやむを得ないということで特定行政庁が認めて許可を出した場合にはその限りではありません。
他にも第1種低層住居専用地域と第2種低層住居専用地域以外の地域には隣地斜線制限が設けられていたりもします。
この他にも建築基準法などでは全員が快適や安全に過ごすことができるように多くの法律があります。
法律以外にも都道府県によって条例などで決まっていることなどもあります。
接道
建築基準法には接道義務が定められています。
住宅を建てたりするときにはこの接道義務を満たしていなければいけません。
接道義務というのは敷地が道路に2m以上接していなければいけないというものです。
ただし例外として特定行政庁が安全面などで支障をきたさないと認めて許可されれば、道路に2m以上接してなくてもいいことになっています。
この接道義務があるため、中古の土地つき住宅を購入して建替えを考えている場合には注意が必要になります。
建築基準法というのはどんどん改正されていっています。
そのため昔の住宅は現在の建築基準法を満たしていないことがあります。
中古の土地つき住宅を購入して建替えようとしたときに敷地が道路に2m以上接していないため、建てることはできませんということがありえるのです。
例外でも許可されることがなければ、
建て替えを考えていたから土地つきの中古住宅を買ったのにということにならないためにも事前に敷地が道路に2m以上接しているのかどうかを確認しておく必要があります。
なぜ道路に2ｍ以上接していなければいけないのでしょうか。
例えば道路に2m以上接していない敷地に住宅があったとします。
その住宅が火事になったとします。
消防車が入ろうとしたときに敷地に入ることができないということもありえるのです。
他に出入り口が2つあってそれぞれが１ｍだったとします。
合計が2mであっても条件は満たしませんので気をつけるようにしてください。
都市計画法＜用途地域＞
都市計画法では用途に合わせた地域を設定することで良質な環境を維持したり秩序の健全化を図っています。
用途地域として12種類あります。
第1種低層住居専用地域、第2種低層住居専用地域、第1種中高層住居専用地域、第2種中高住居専用地域、第1種住居地域、第2種住居地域、準住居地域と住宅に関係しているだけでも7種類あります。
これらに分けていることでそれぞれの住居でよい住環境を守ることができるのです。他に商業のための地域として商業地域と近隣商業地域があります。
工業用のための地域として工業専用地域と準工業地域と工業地域とがあります。住宅を実際に建てることができる地域は何種類あるでしょうか。
11種類もあるのです。
建てられないところは工業専用地域です。
住宅の環境を守るためにあるので第1種と第2種低層住居専用地域は低層住宅が快適に過ごせるように都市計画をつくるときには、最低でも建築物の容積率、高さの限度、建ぺい率を定めておかなければいけません。
高さの限度を定めておくことによって高い住宅を建てることができないので日当たりが悪くなったりすることがあまりありません。
商業地域では建築物の容積率、工業地域では建築物の容積率と建築物の建ぺい率を定めておかなければいけません。
商業地域ではなぜ建ぺい率が定められていないのかと思うかもしれませんが商業地域の建ぺい率は建築基準法によって定められています。
用途地域を定めることで快適に生活できるのです。